こんにちは！田畑です。
今日は本の紹介です。タイトルは「英語ショック～小学校英語が日本を変える～」。
全国学習塾協同組合理事長の森貞孝さんの著書です。
2020年に迫る教育改革で小学校から英語が教科化されることについて記されています。
内容は
①英語が当たり前の社会が近い将来に現実のものになる
②「英語」を何のために学ぶのか&子どもたちの将来への影響
③子どもに英語を身につけさせる方法
④アジア諸国で英語教育が完全に出遅れている日本
というものでした。
僕たちの世代だと中学と高校で約6年間、今の子どもだと小学校の5,6年生の2年間を足して8年間を英語学習に費やしています。
しかし英語をコミュニケーションツールとして使いこなせている人は一握りです。
さらに言えばコミュニケーションツールとして使っている人も学校教育以外で英語を学習して取得しています。
この現状をなんとか打破しようと2020年には大掛かりな教育改革が行われる予定です。
国は教育改革によって「英語が話せるのが当たり前」という状況を作り出そうとしています。
理由はグローバル化です。
冷戦終結後からEUの形成や国際貿易、国際交流が盛んになってきました。
そして2020年代にはAI産業やロボット技術が累乗的に進化を遂げることで、さらにグローバル化が加速していきます。
そうすると生活圏まではもう少し先になるとしても、子どもたちが就職活動をするときには「英語を話せる」ことが最低条件という会社も数多く増えてくるでしょう。
「英語が話せる」ことが「有利条件」になるのではなく「必須条件」になってくるのです。
国と国との距離、人と人との距離が急速に縮んでいく中で壁となるのが「言葉の壁」です。
もちろん現在は翻訳アプリなども盛んに開発されています。
しかし会社の会議や顧客の応対をするときには自分の英語で表現できるようにならなければなりません。
そういった危機感を素早く感じ取って10年以上前から行動を起こしたのが中国と韓国です。
実際に中国は経済的にも急成長を遂げて今は日本を追い抜いて世界2位の経済力を持っています。
韓国も現状は日本に劣る点もあるでしょうが、それに甘んじている暇はありません。
日本のモノづくり産業に磨きをかけながら、それを英語を使ってより多くの人々に伝えて知ってもらう。
もちろん「英語を話せる」だけでは何の役にも立ちません。
英語を話せるうえでさらに日本のことをもっと勉強して発信していく。
そういう人材がこれからは重宝されてくるでしょう。
焦っていても仕方がありません。
英語教育で先行している中国と韓国の成功と失敗を参考にしながら、今こそ日本も今一度力を蓄えなければなりません。
少子高齢化、産業の空洞化によって国力がどんどん落ちていっている日本。
夢見心地のまま墜落して破滅しないためにも行動を起こしていかなければなりません。
僕はそういう認識をもちつつ、子どもたちへの教育としては「楽しく学ぶ」をモットーに貢献していきたいと思っています。